地上

2025年には団塊の世代が75歳を超え、大量離農時代のピークになることが予測されています。そんななか、国などによる新規就農者支援が実施されてきましたが、16年以降、減少しています。農林水産省は就農準備から経営の確立まで、ステージに合わせた支援を行う方向ですが、ＪＡ青年組織やＪＡも担い手確保のために、さまざまな方向から取り組みを行うことが必要です。担い手確保の方策について考えます。

＜解説＞データから読み解く　新規就農者を取り巻く現状
＜インタビュー＞ほんとうに足りないのは人材か　江川 章さん（中央大学経済学部准教授）
＜事例１＞北海道JAこしみず「小清水町農業担い手育成プロジェクト」
＜事例２＞徳島県JAかいふ「きゅうりタウン構想」

地震や台風、豪雨、豪雪など自然災害の多発、鳥獣の被害など、営農活動に障害となる“リスク”にさらされています。また、農作業事故や自身の健康など、しっかり管理することで減らせるリスクもあります。そこで、「農業を取り巻くリスクを低減」をテーマに、３回にわたってリスクを減らす取り組みについて紹介します。１回めは防災・減災の観点から、２回めは農作業事故、３回めは健康の観点から、JAグループやJA青年組織の取り組みについてご紹介します。
１回めの今月号は、自然災害による農業への被害の規模や特徴、気候変動の影響を紹介し、防災意識を喚起するとともに、「農業版BCP」などについてもご紹介。また、被災した場合の復旧に要する国からの補助、JAからの支援などについてまとめます。

＜自然災害の実態＞頻発化・激甚化する災害とその背景
＜地域で備える＞地域の共同活動
＜自分で備える＞農業共済・収入保険、農業版BCP
＜インタビュー＞押谷 一さん（酪農学園大学環境共生学類教授）

8月号で掲載した特集「農山村の脱炭素化の潮流」では、農業が脱炭素化に向かっていく現実とこれからについて伝えましたが、12月号からは不定期連載で、「エネルギー」「マテリアル（素材）」「食料」の生産・消費地としての農業・農村という観点から、さまざまな事例を紹介します。今月号は、福岡県八女市にある馬場水車場の取り組みをクローズアップします。（写真／下曽山弓子さん）

千葉県 JAいちかわ 船橋地区青年部
近くのスーパーや大型量販店で気軽にとりたての農産物を味わってもらいたいとの思いで、盟友たちが中心になって続けるインショップ型の農産物直売。毎日の出荷を支えるのは、青年部のきずなと、消費者との交流でした。（写真／福地大亮さん）

茨城県大子町 JA常陸青年部　椎名貴廣さん
リンゴを生産する椎名さん。高校生までは家業を継ごうとは思っていなかった。でも今は剪定の奥深さを知り、ますますリンゴがおもしろくなった。たとえ遠回りでも、産地をだいじにするために、あらゆるつながりを深めています。（写真／今井隼人さん）